「ポストコロナのインフラDX戦略」を発売


著者名:可児滋
ジャンル:ビジネス・経済
発売日:2021/5/31
販売ページ:Amazon

書籍概要

インフラDX戦略は老朽化するインフラの処方箋!
 新型コロナが猛威を振るう中で、英国のジョンソン首相は、政府の役割は新型コロナに打ち勝つだけではなく、この危機をこれまでなおざりにしてきたインフラ改革を推進するチャンスにすることだ、としています。米国のバイデン新大統領も、新型コロナが経済活動に与える深刻な影響、それに気候変動を勘案すると、コロナ前の状態に戻すのではなく、最新でサステイナブルなインフラの構築とクリーンエネルギーの未来を指向する必要がある、としています。
 そんな中、日本は高度経済成長期に集中的に整備された多くのインフラが急速に老朽化してきている状況にあり、インフラの更新、維持管理をどのように円滑に実施するかといった重大な課題に直面しています。また、気候変動により頻発、激甚化が想定される災害の発生に備えてインフラの強化が一段と重要となっており、さらに、高齢化の進行で医療、介護、福祉等、インフラの拡充ニーズが強まる一方、少子化の進行で従来型のインフラの在り方を見直す必要も生じてきているのです。
 BBB(Build Back Better、より良い復興)は、こうしたインフラ政策に掲げられているスローガンであり、インフラ更新といっても元の姿に戻すのではなく、ITを駆使したインフラのトランスフォーメーションを指向することが重要となってきます。インフラDX戦略では、AIやIoT、ロボット、ドローン、クラウド等、さまざまなテクノロジーが活用されています。
 また、厳しい財政制約のもとでのインフラ整備のファイナンスをどうするかが大きな課題となり、新型コロナ対策で一段と厳しさを増す財政制約のもとで、どのように民間資金をインフラファイナンスとして活用していくか、また、同時にノウハウ、テクノロジーといった民間の活力を活用していくかが、重要なポイントとなります。
 本書は、日本のインフラの現状と課題、インフラDX戦略とそれを実践するバックボーンとなる各種テクノロジーの活用、そして、インフラ整備に必要となるファイナンスについて課題を明確にしながら解説します。

著者紹介

可児滋(かにしげる)
岐阜県出身
CFA協会認定証券アナリスト
日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
国際公認投資アナリスト(CIIA)
CFP®(CERTIFIED FINANCIAL PLANNER)
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
日本金融学会会員
日本ファイナンス学会会員

著書
・チャレンジャーバンクの挑戦 2020/10/19 日本橋出版
・究極のオープンイノベーション ビジネスエコシステム 2020/1/14 日本橋出版
・デリバティブの落とし穴 2004/5/24 日本経済新聞出版社
・デリバティブがわかる(共著) 2012/6/16 日本経済新聞出版社
・先物市場から未来を読む(Leo Melamed著、翻訳) 2010/11/23 日本経済新聞出版社
・フィンテック大全 2017/7/11 金融財政事情研究会
・実践 オルタナティブ投資戦略 2016/8/12 日本評論社
・金融技術100の疑問 2010/8/1 時事通信社
・英和和英 デリバティブ・証券化用語辞典 2009/3/1 中央経済社
・環境と金融ビジネス 2011/1/1 銀行研修社    等